コロナウイルス感染拡大によりテレワーク/リモートワークが普及しました。
2021年4月現在もウイルスの脅威は続いており、テレワークを継続し続けている企業も多数存在します。
アフターコロナによりテレワークがどうなるかですが、流れとしてオフィスへの回帰はあります。
そしてテレワークの定着もあります。
テレワークは働く人の問題を解決する手段として今後も活用されていきます。
通勤が出来なくなった社員のためにテレワークが重要に
今回は半強制的にテレワークを強いられたことで、もともとテレワークを検討していた企業にとっては実行するきっかけとなりました。
うまくいった企業もあれば、そうはいかない企業もあります。
アフターコロナにおいてオフィスへ回帰することはありますし、もうすでにテレワークが終了している会社もありすし、もうずっとテレワークすることを判断する企業もあります。
テレワークは諸般の事情で会社に通えなくなり退職をする社員にとっては救済となります。
・子育ての事情
・両親の介護
・健康上の理由
・居住地の都合
などなど、本人は働き続けたくても、どうしても会社から離れた場所に引っ越しをしないといけなかったり、通勤自体が難しくなったりすることがあります。
テレワークさえあればその問題は解消されます。在宅しながら働き続けることが出来ます。
(テレワークは”離れた場所で勤務する”ということなので在宅に限りません)
会社にとっても優秀な人材がそのまま退職されてしまうことも大きな損失です。
テレワークで問題がクリアされるのなら、そのまま働き続けてもらえます。
本人にとっても会社にとってもテレワークは良いことです。
また、社員を増やす際にオフィスのスペースが足りない問題の解決にもなります。
会社の業績が上がり社員が増えていくこと自体は良いのですが、在籍数に対してオフィスのキャパを超えてしまい、すぐに大きな場所へ引っ越しができれば良いのですがそれが出来ない場合があります。
この場合はテレワークができる社員はテレワークにすることでオフィス内を余裕を持った在籍数にすることが出来ます。
常に出勤率○○％/テレワーク率○○％と調整をすすれば可能です。
在籍キャパを超えたオフィスでもそのまま活動し続けることが出来ます。
またはどうしても欲しい人材がいた時に、でもあまりにも距離が遠いため通勤不能な時もテレワークです。
今や世界各地に社員が勤務している会社もありますからね。一度も出勤せず社長と社員が会ったことがない会社もあるそうですよ。
もうオフィスが必要ないかなと判断した会社は解約をしてこのままテレワークを継続します。
それでも登記上や郵便物など受けるオフィスは必要ですが、最低限の広さと人数だけいればそれでOKです。
そんなわけで、テレワーク自体は今後も活用されていくでしょう。
在宅に限らず、本社から離れた場所で働き続けられるのなら転勤問題もクリアできるかもしれませんね。
現地にどうしても行かなければならない仕事ではないのなら居住地は変えずに働き続けるのが良いです。
今後の住宅事情も変わっていくと思います。
今は住むことだけ考えた住居選びですが、仕事をする場所も含めた賃貸選びや新築設計が増えていくでしょう。
自宅に仕事場があるのが当たり前の世の中になっていくかもしれませんね。
繰り返しますがオフィスは重要な存在ですから無くなるということは考えられません。
いろいろな会社の人と接していますが、オフィスはやっぱり大切なものなのでそれは必要という話は聞きます。
ただ以前までのオフィスを大きく拡大していく傾向は少なくなっていくかもしれません。
今後の働き方はどうなっていくのでしょう。
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